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▼住宅の長寿命化を実現するには

住宅の長寿命化を実現化するには、構造や設備が、長く使われることを前提に建てた住宅でなければ実現できません。


■住宅の長寿命化するための7つのポイント
住環境への配慮
庭に樹木を植える、外観の形状や色を周辺になじむものにする。建物をセットバックして歩道への圧迫感を少なくするなど、各種の規制・誘導措置に従うと同時に、周辺の住環境に配慮する。

変化に対応できる空間の確保
住む人のライフスタイルに変化に合わせて、間取りを変更できたり、天井高を確保しておく。また、一定以上の住戸面積を確保する。

内装・設備の維持管理の容易性
内装や設備は耐用年数が短いうえ、日常的に使うものなので、維持管理(清掃・点検・補修・更新)を容易に行えることが重要。構造体や仕上げ材に影響を及ぼすことなく設備配管を維持管理できるように点検口を設けるなどしていつでも更新できるなどの工夫をする。

長期に利用される構造体において対応しておくべき性能
断熱性能などの省エネ性を確保する。将来のバリアフリー改修に対応できるようなスペースを確保しておくこと。

構造躯体の耐震性
大規模な地震が起きても建物が崩壊せず、構造体を補修すれば住み続けられる。そのために木造住宅では、壁量を確保する、バランスよく壁を配置する、筋交い・柱・胴差しや床・屋根の接合部を強化する、基礎をしっかり造る、梁などは必要な断面寸法を確保するなどが求められます。

構造躯体の耐久性
厚い壁、しっかりした柱などで、数世代にわったて住宅の構造躯体を使用できる。また、構造躯体の劣化を軽減させる、維持管理を容易にするなどの対策が施してある。

計画的な維持管理
建てた時から将来を見据えて、定期的な点検・補修の計画を決め、その履歴を蓄積する。定期点検は少なくても10年ごとに実施したい。維持保全計画に記載すべき項目は、基礎・土台・壁・柱・屋根・開口部・給排水管における定期点検の時期と内容など。災害時には、住宅の損傷状況を臨時点検すことも必要です。




2008年末、長期優良住宅の普及の促進に関する法律が公布されました。この法案の概要は、耐久性、耐震性、維持管理・更新の容易性、可変性、省エネルギー性などが一定以上の基準を満たす住宅を「長期優良住宅」として認定し、それを受けた住宅に対して減税措置などのメリットを与える、というものです。

概要は、
・住宅ローン減税は、税金を差し引ける額を10年で過去最大の計600万円
・住宅ローン減税の住民税部分は、所得税で控除できなかった額を対象とする。
・長期優良住宅を建てるために余分にかかった費用の10%を税額控除する。などです。 

詳しくはこちら、参考:長期優良住宅認定制度とは?
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